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褥瘡対策委員会

褥瘡対策委員会 委員長 赤松 洋子
本年度(1~12月)は、以下のように委員会活動を行なった。

1.活動目標「院内褥瘡発生率・0.9%以下を維持する」について(表1)

 1) H26年は46件(0.70%)と、前年度より減少していた。
 2) 医療機器関連損傷は、前年度より減少していた。

2.院外褥瘡発生件数(持込み数)

院外褥瘡発生件数(持込み褥瘡、表2)は45件、前年度より減少していた。高齢者や社会資源の未使用事例には、MSWや訪問看護と連携を図りフォローを行なった。
また、持込み件数の減少について要因を検討し、地域に向けた褥瘡対策の取り組みへの還元が課題の一つと考えられる。

表1.院内褥瘡発生状況(のべ人数)

 

H25年度

H26年度

褥瘡発生数(率%)

59(0.84)

46(0.70)

医療機器由来損傷(件)

18

8

NPPVマスク(件)

6

4

弾性ストッキング(件)

3

1

表2.院外褥瘡発生状況(持込み人数)

 

H24年度

H25年度

H26年度

褥瘡持込数

72

86

45

表3.褥瘡ハイリスク患者ケア加算算定件数

 

H25年度

H26年度

算定件数(率%)

622(0.89)

521(0.79)

表4.部署別褥瘡ハイリスク加算算定状況(件)

部署

H24年度

H25年度

H26年度

ICU

62

96

103

西4

135

104

85

西5

144

116

106

西6

197

96

54

東5

169

139

112

東7

79

71

61

合計

786

622

521

4.啓蒙活動

 1) 月間目標の設定:褥瘡委員会で、褥瘡対策方法の推進を図った。
表5.月間目標内容
 

5・6月

7・8月

9・10月

11・12月

1・2月

3月

項目 記録用紙は確実に記載をしよう 正しいポジショニング①臥床時 正しいポジショニング②座位時 ドライスキン撲滅作戦 リハビリの推進月間 栄養管理の推進月間
 2) TQM活動:「ポジショニング」における枕の使用手順の作成とラウンドを行った。

 3) 研修
  (1) 褥瘡委員会の事例検討:各部署の持ち回りで事例提示・検討会を実施.
  (2) 褥瘡回診:各部署から交替で回診に参加して実践指導
  (3) 褥瘡研修会:院内・院外の参加者を募り、5回シリーズで実施。
    5回全部受講の参加者へは認定証を発行した。院内14名、院外29名が該当した。
表6.褥瘡研修会参加状況

      参加状況
院内外

Ⅰ(7/2)

Ⅱ(8/6)

Ⅲ(9/3)

Ⅳ(10/1)

Ⅴ(11/5)

平均

院内

19

18

17

15

14

16.6  

院外

31

32

31

32

29

31

 合計

50

50

48

47

43

47.6

5.その他

 1) リハビリ推進の取り組み
  研修会や委員会でリハビリの啓蒙と共に、回診などの機会に、活動レベルが低い患者のリハビリ実践状況の確認を行い、実施を働きかけた。
jokuso
(Cランク患者のリハビリ実施状況)
表7.ハイリスク算定者のリハビリ実施割合

 

ハイリスク算定数

ハイリスク+リハビリ

リハ実施割合(%)

H25.7・8・9月

142

41

28.9

H26.7・8・9月

133

60

45.1

H26.10・11・12月

115

66

57.4

 2) 褥瘡評価・経過記録用紙の修正と活用の取り組み
 3) 高度医療実践として、陰圧閉鎖治療は1例、振動器は5例であった。
 4) 学会発表
  第16回日本褥瘡学会において、在宅に移行した褥瘡患者のケア実践について、ポスター発表(訪問看護)を行なった。
 5) 前年度に見直した褥瘡対策マニュアルは、実践現場や研修会などで活用を促した。
 6) 重症者の増加に対して、エアマットレス借用の追加で対応した。

今年度も活発な活動と、スタッフ育成を行なった。地域包括ケアの方向性の中で、切れ目のないケアに向けては、地域と一丸となっての褥瘡管理が必要である。褥瘡対策チームと地域が連携して、適切な体圧管理や活動性、栄養状態などの維持・向上を推進していくことが、急性期病院の役割を果たすことにつながると考える。
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